AIエージェント利用者の33.2%が有効商談「増えた」、増加層はAIで浮いた時間を「顧客理解」に充てる割合が3.4倍【PRIZMA調査】

PRIZMAの2026年度上半期BtoBマーケティング調査のメインビジュアル

BtoBマーケター1,007名を対象にした上半期の実態調査が公開

調査・企画を起点としたプロモーション支援を手がける株式会社PRIZMA(本社:東京都渋谷区)は、BtoBのマーケティング業務に携わる1,007名を対象に「2026年度上半期 BtoBマーケティング実態調査」を行い、2026年11月16日に結果の一部を発表しました(※1)。生成AIやAIエージェントで制作のスピードは上がった一方、それが商談の増加にどうつながっているのかを確かめる一次データはまだ多くありません。今回のリリースでは、AIエージェントの利用と有効商談の関係を中心に結果が紹介されています。

全22ページの調査レポートは、ムジン株式会社との共同企画として、解説動画やBtoBマーケティング各分野の専門家による講演12本とあわせ、2026年11月27日(金)18時までの期間限定で無料公開されています(※2)。

調査概要

  • 調査主体:株式会社PRIZMA
  • 調査期間:2026年10月29日~10月30日
  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査対象:回答時点で業務上BtoBのマーケティングに関わっているモニター(モニター提供元:PRIZMAリサーチ)
  • 有効回答数:1,007名(※1)

AIエージェント利用者の3人に1人が「有効商談が増えた」と回答

マーケティング業務でのAI利用状況を尋ねると、「AIエージェントを継続利用している」が33.4%で最も多くなりました。利用をやめた人も含めると約4割がAIエージェントを業務で使った経験を持ち、経験者の約8割は調査時点でも使い続けています(※1)。

利用経験者に、AIエージェント導入前と比べた有効商談数の変化を聞いたところ、「20%以上増加した」4.7%と「増加したが20%未満」28.6%を合わせた33.2%が増加を実感していました。一方で「ほぼ変わらない」は48.1%と約半数を占め、同じAIエージェントを使っていても成果には差が生じています。

AIエージェント利用開始前と比べた有効商談数の変化を示すグラフ(増加33.2%、ほぼ変わらない48.1%)

差を生んだのは「浮いた時間」の使い道、顧客理解に充てる割合は約3.4倍

AIエージェントの利用で削減できた時間の使い道(最大3つまで選択)は、全体では「既存施策の実行量・改善」37.9%が最多で、「独自情報・事例づくり」31.4%、「新施策・新規商材の検討」29.6%が続きました(※1)。

これを商談が増えた層(128人)と横ばい・減少層(243人)に分けて比べると、最も差が大きかったのは「顧客ヒアリング・市場理解」で、増加層の31.3%に対し横ばい・減少層は9.1%と約3.4倍の開きがありました。「独自情報・事例づくり」も44.5%対25.9%と約1.7倍の差があります。なお、増加層で最も多い使い道は「既存施策の実行量・改善」(49.2%)で、既存施策を回しながら顧客理解にも時間を振り向けている点が、横ばい・減少層との大きな違いとなっています。

AIエージェントで削減した時間の使い道を商談増加層と横ばい・減少層で比較したグラフ

上半期に有効商談が増えたのは43.1%、下半期の優先投資先は「SNS・ディスプレイ広告」

2026年4〜9月の有効商談数を前年同期と比べると、「20%以上増加した」10.3%と「増加したが20%未満」32.8%を合わせた43.1%が増えたと回答し、「ほぼ変わらない」は41.7%でした。業種別に見ると、商談が増えた割合には最大35.2ポイントの差があったとしています(※1)。

2026年10月〜2027年3月の下半期に、限られた予算や人員を優先して配分したい施策(最大3つまで選択)は、「SNS・ディスプレイ広告」が20.3%で首位となりました。ただし上位3施策の差は2.4ポイントにとどまり、投資先の判断は企業ごとに分かれている状況です。

下半期に優先して投資したい施策のグラフ(首位はSNS・ディスプレイ広告20.3%)

マーケターへの示唆

今回の結果からは、AIエージェントを導入したかどうかよりも、生まれた時間をどこに再配分するかが商談成果を左右している可能性が見えてきます。制作や運用の効率化で浮いた工数を、顧客ヒアリングや市場理解、自社ならではの事例・一次情報づくりに意識的に振り向けることが、AI活用を商談につなげる一つの方向性といえそうです。下半期の予算配分を考える際は、全体平均だけでなく、自社と同じ業種の動きと比べて施策を見直すことも有効でしょう。

株式会社PRIZMAについて

株式会社PRIZMAは東京都渋谷区に本社を置き、代表取締役は杉本昂輝氏です。ブランドコンサルティング、コンテンツマーケティング、ネット集客支援、メディアPR代行などを手がけています(※1)。

関連情報

※1 【本日から”期間限定”で公開!】上半期BtoBマーケター調査、AIエージェント利用者の3人に1人が商談増。増加層は”浮いた時間”を「顧客理解」に充てる割合が3.4倍(株式会社PRIZMA/PR TIMES)
※2 2026年度上半期 BtoBマーケティング調査レポート+講演12選 無料公開ページ(ムジン株式会社)

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