「食のエンターテインメント」に関する調査レポートが公開
英国の市場調査会社Mintel Groupの日本法人である株式会社ミンテルジャパンは、2026年11月10日、日本市場向けレポート「食のエンターテインメントトレンド-日本-2026年」の内容の一部を公開しました(※1)。料理そのものに加えて、五感への刺激や他者との共有、空間演出、ストーリー性といった「体験価値」に着目し、食体験に対する価値観から日本の消費者を4つのグループに分類しています。外食・食品メーカーが体験型の企画やSNS発信を考えるうえで、ターゲットの捉え方を見直す材料になりそうです。
調査概要
- 調査主体:株式会社ミンテルジャパン(Mintel)
- 調査時期:2026年5月(SNS上の情報源に関する設問は2025年6月)
- 調査方法:インターネットユーザーを対象とした消費者調査
- 調査対象:18歳以上のインターネットユーザー
- 有効回答数:2,000人(SNS上の情報源の設問は、SNSアカウントを持ち過去6カ月にSNS上のコンテンツを閲覧した1,700人。記憶に残る要素の設問は、6カ月以内に外食またはデリバリーで食体験をした1,168人)
- 出典:ミンテルジャパンレポート『食のエンターテインメントトレンド-日本-2026年』より(※1)
最大は「体験と食の両方にこだわる層」の30%、Z世代では男女とも41%
ミンテルは日本の消費者を、食体験への価値観によって「体験と食の両方にこだわる層」(30%)、「食への関心が低い層」(29%)、「体験価値を重視する層」(21%)、「食事の質や実利を重視する層」(20%)の4つに分けました。同社は、グループを分けているのは年代や性別といった属性そのものではなく、食体験に対する考え方の違いだとしています(※1)。

最も大きい「体験と食の両方にこだわる層」は、Z世代では男女ともに41%を占め、世帯年収1,000万円以上の層でも40%に達しました。この層では、「健康や栄養など実用的価値が重要」が90%、「食体験よりも料理そのものの質の方が重要」が86%と料理の中身を重視する一方、「食体験全体のテーマ性や世界観を重視する」が82%、「五感を刺激する食体験は魅力的だ」が91%に上ります。おいしさや栄養といった土台を満たしたうえで、演出や世界観まで含めた完成度を求める姿勢がうかがえます(※1)。
なお、本調査は18歳以上が対象のため、Z世代(1997〜2010年生まれ)の結果に16〜17歳は含まれていません(※1)。

「体験価値を重視する層」は食事に「リフレッシュ」や「ごほうび」を期待
全体の21%を占める「体験価値を重視する層」が食体験に期待する役割は、「気分をリフレッシュしたり、リセットさせる」が56%で最も多く、「日々のがんばりへのごほうび」が54%、「日常の中で手軽にちょっとした非日常を感じさせる」と「家族や友人との良い思い出づくりや、つながりを深めてくれる」がともに51%と、上位4項目がいずれも5割を超えました。また、この層の95%が、家族や友人と食体験を共有することは過ごす時間に意味や豊かさを与えると回答しています(※1)。

過去6カ月間に食のエンターテインメント体験を一度もしていない人の割合は、「体験と食の両方にこだわる層」「体験価値を重視する層」ともに28%にとどまり、「食への関心が低い層」の63%を大きく下回りました。一方、経験した体験が5種類以上の人は「体験価値を重視する層」で13%、「体験と食の両方にこだわる層」で8%です。前者は多様な体験を試し、後者は参加する体験を厳選する傾向があると読み取れます(※1)。
魅力を感じる要素は共通、ただし「記憶に残る要素」は層によって違う
2つの体験志向の層(左が「体験と食の両方にこだわる層」、右が「体験価値を重視する層」)が魅力を感じる要素は似ており、「日本の伝統文化や『和』を感じられる演出」が79%/76%、「料理の技やこだわりが感じられること」が75%/75%、「季節イベントを取り入れた演出」が74%/73%、「レトロでノスタルジックな空間」が71%/71%でした(※1)。

ところが、実際に記憶に残った要素には差が見られます。「体験と食の両方にこだわる層」では、盛り付けやビジュアルの美しさに加えて五感を刺激する演出が残りやすい傾向でした。これに対して「体験価値を重視する層」では、盛り付けやビジュアルに加え、地域性や季節感、シェアスタイル、景観や眺望といった「どこで、どう過ごしたか」に関わる要素が記憶に残りやすいとしています(※1)。
SNSで参照する情報源は「飲食店自身」が30%で首位
SNSアカウントを持ち、過去6カ月間にSNS上のコンテンツを閲覧した1,700人に、家や外食で何を食べるか検討する際にチェックするSNSアカウントを聞いたところ、「飲食店自身」が30%で最も多く、「食事・料理・グルメ関連メディア」が26%、「スーパー・食品量販店」が16%と続きました。「食事・料理関連インフルエンサー」は13%、「食品・飲料メーカー/ブランド」は8%です。このほか、SNSで見つけた料理・食品・飲料を好きになった経験がある人は21%、インフルエンサーのレシピを再現した経験がある人は16%でした(※1)。
レポートでは、食品・飲料・原材料メーカーが持つ香りや味の設計技術、発酵・熟成の知見、産地とのネットワーク、製法のストーリーなども食体験を構成する資産になり得ると分析しています。外食事業者と世界観を共創し、複数の店舗や施設で再現できる形にパッケージ化することで、新たなBtoBの事業機会につながる可能性も示されています(※1)。レポートの内容や利用に関する問い合わせは、ミンテルの詳細ページで受け付けています(※2)。
マーケターへの示唆
「体験好き」をひとまとめにせず、料理の完成度を求める層と、気分転換や人との時間を求める層とで訴求や体験設計を分けることが有効と考えられます。前者には五感や世界観の作り込みを、後者には季節感や景観、シェアしやすさといった過ごし方の価値を前面に出すと、記憶に残る体験につながりやすいでしょう。また、何を食べるかを決める段階では、インフルエンサー施策よりも店舗やブランドの自社SNSアカウントが重要な接点になっている点も見逃せません。自社アカウントでは料理の見栄えだけでなく、来店前からどんな体験ができるかを伝える発信が求められます。
ミンテルジャパンについて
ロンドンに本社を置く市場調査会社Mintel Groupの日本法人で、本社は東京都千代田区、代表はリチャード・カー氏。2008年3月設立です。トレンドレポートの販売や市場調査・分析を手がけ、日本では「美容・化粧品」「食品・飲料」「ライフスタイル」の3分野を中心にサービスを展開しています(※1)。
関連情報
※1 【調査レポート】Z世代の41%が料理の質と体験価値の両方を重視―日本の消費者を「食体験」の価値観で4タイプに分類(株式会社ミンテルジャパン/PR TIMES)
※2 ミンテルジャパンレポート「食のエンターテインメントトレンド-日本-2026年」詳細ページ
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