True DataとSMNが共同検証：大手飲料メーカーの広告によるオフライン購買効果を可視化

2026年4月23日

背景

経済産業省の調査結果によると、消費者が商品を購入する場所の約9割は依然として実店舗です。しかし、大規模な予算が投じられるテレビCMと、ターゲティングが可能なデジタル広告が、最終的に実店舗での購買にどのように結びつくかを正確に測定することは技術的に困難であり、多くの企業が投資対効果の検証に課題を抱えています。この課題を解決するため、SMNとTrue Dataは2025年7月に協業を開始しました。

共同検証の概要

今回の検証は、大手飲料メーカーの「健康志向飲料」を対象に実施されました。SMNの「TVBridge Ads」を活用し、テレビCM放送期間に合わせてTVerなどの動画配信サービスへデジタル広告を配信しました。その後、ユーザーは以下の3つのセグメントに分類され、True Dataの広告用購買データを用いてそれぞれの購買率（購入者数による集計値）が比較検証されました。

分析区分①：テレビCM/デジタル広告に接触していないユーザー群（ベース値）
分析区分②：テレビCMのみ接触ユーザー群
分析区分③：テレビCM/デジタル広告の重複接触ユーザー群

検証結果

検証の結果、以下の購買リフトが確認されました。

テレビCMのみ接触層（分析区分②）：非接触層比 +13% の購買リフト
テレビCM＋デジタル重複接触層（分析区分③）：非接触層比 +41% の購買リフト

テレビCMに加えてTVerなどの動画メディアでデジタル広告を重ねて接触させることで、購買率の増加幅がテレビ単体の約3倍に達しました。この結果は、多くの生活者がテレビで商品を「認知」し、デジタルのターゲティング広告で「自分ごと化」することで、最終的な「購買」に至るというパターンがデータとして実証されたことを示しています。

このような客観的な数値に基づいた広告効果のオフライン購買計測は、広告投資のROI（投資対効果）改善や、テレビCMとデジタル広告の予算バランス、クロスメディア戦略の立案など、広告領域におけるメーカー企業の意思決定を後押しします。

今後の展望

プライバシー保護保護強化の流れに伴う3rdパーティクッキー規制の高まりを受け、購買データなどの1stパーティデータを活用したリテールメディアが注目されています。True Dataは、購買起点の1stパーティデータを横断的に活用することで、マーケティングの新たなスタンダードを創造し、消費財・小売業界全体の価値創造を促進する「実装基盤＝OS」として、広告領域での購買データ活用を推進していく方針です。

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共同検証の概要

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