AI検索対策、8割以上の企業が着手または検討中であることが判明 – 投資状況と課題を調査

AI検索対策の現状：8割以上の企業が動き出し、効果測定が最大の課題に

2026年3月、ナイル株式会社は全国のデジタルマーケティング従事者420名を対象に、AI検索対策（LLMO）に関する投資状況、取り組んでいる施策、および課題感について調査を実施しました。この調査により、多くの企業がAI検索対策の必要性を認識し、具体的な行動を始めている現状が明らかになりました。

8割以上の企業がAI検索対策に着手または検討中

調査結果によると、AI検索対策に対して「すでに実施している」と回答した企業は41.6％、「検討中（情報収集中）」は42.8％に上り、両者を合わせると8割以上の企業が何らかの形でAI検索対策に動き出していることが示されました。

「現時点では予定していない」と回答した企業は5.0%にとどまっており、生成AI検索への対応が広範な企業にとって重要なテーマとなっていることがうかがえます。しかし、「すでに実施している」と「検討中」がほぼ同水準であることから、多くの企業が情報収集を進めながら投資判断を見極めている段階であると考えられます。

取り組みの動機は「守り」と「攻め」が拮抗

AI検索対策に取り組む必要性を感じた理由としては、「検索流入やクリック減少のリスクを感じたため」（35.3％）が最も多く、次いで「AI検索での露出・認知が重要になると感じたため」（32.1％）が僅差で続きました。

これは、従来の検索からの流入減少への危機感という「守り」の視点と、AI検索という新たなチャネルでの存在感確保を目指す「攻め」の視点の両方が、企業の動機となっていることを示しています。また、「競合が先行することへの危機感」（17.3％）も上位に挙げられており、市場全体の動向を意識する企業が多いことがわかります。

投資原資は既存予算の転用が中心

AI検索対策への投資原資については、「既存の広告費（運用型広告など）の削減・転用」（37.8％）が最多で、「既存のSEO予算からの振り替え」（26.2％）が続きました。両者を合わせると、6割以上の企業が既存のマーケティング予算からの付け替えで対応している状況です。

新規予算として確保している企業は約2割にとどまっており、AI検索対策が既存施策の予算配分を見直す中で組み込まれている現状がうかがえます。予算の確保方法が定まらないことが、実行への遅れにつながっている可能性も指摘されています。

注力施策は「専門性・信頼性（E-E-A-T）の強化」が最多

現在取り組んでいる、または関心のあるAI検索対策関連の施策として最も多かったのは、「専門性・信頼性（E-E-A-T）の強化」（33.4％）でした。

次いで「構造化データなど情報設計の最適化」（20.6％）、「外部サイトからのサイテーション獲得」（17.3％）が続きます。AI検索においても発信元の信頼性や情報の確かさが重要であると多くの企業が認識しており、従来のSEOで重視されてきた概念が改めて最優先のテーマに位置づけられています。

E-E-A-Tに関する詳細は以下の記事で解説されています。
SEOにおけるGoogleの評価基準と対策方法を徹底解説

最大の課題は「効果測定・評価方法の不明瞭さ」

AI検索対策の取り組みにおける最大の課題として、「効果測定・評価方法がわからない」（30.9％）が約3割を占めました。

従来のSEOのような明確な指標がまだ確立されていないため、AI検索における露出状況や流入貢献を定量的に把握することが難しい現状があります。この課題は、「社内の理解が得られない」（17.7％）や「優先度が上がらず、着手できていない」（11.7％）といった他の課題にもつながるボトルネックとなっていると考えられます。

AI検索対策の効果測定については、以下の記事で詳細が解説されています。
LLMOの効果測定――主な指標と計測方法、成果評価のポイントを紹介